まず、この会に参加してくださって本当にうれしいと思っています。みなさんが日曜日の午後という貴重な時間を使って来て下さったということ、これを見ただけでも環境問題を真剣に捉えてくださっているということがわかり、本当にうれしく思います。 前回はこの間書いた本『エコ・エコノミー』についていろいろな話をしました。これは地球と共存する経済をどのように作っていくかという本で、環境的に持続可能な経済のビジョンをこの中で示したつもりです。 今日は、この『エコ・エコノミー』の本からもお話をしようと思いますが、それからもう一つ新しい本が近いうちに出ます。９月にアメリカで出版されて、日本での出版は11月になる予定ですが、『プランＢ』という本です。こちらの新しい本からも話をしようと思います。『プランＢ』には「ストレス下にある地球と、問題を抱える文明を救う」という副題がついています。 この『プランＢ』という書名ですが、ここからも感じていただけるように「プランＡ」、つまりこれまでどおりのやり方でやるのでは上手くいかないのだという思いを込めて、「プランＢ」というタイトルを付けています。 この『プランＢ』の本の中では、今の経済がどういう形なのか、どういう性質なのか、ということを書いています。一言でいえば「バブル経済」だということです。どういうことかというと、今の経済のアウトプットは、天然資源を使い尽くすことによって人工的に膨らましている、ということです。 今のグローバル経済はどんどんと大きくなっていますが、これは何によって可能になっているのでしょうか。耕し過ぎや放牧のし過ぎ、木の切り過ぎ、そして魚のとり過ぎ、これらに支えられて今の経済は拡大しているのです。どこかの地点でこれを続けることはできなくなります。自然の資本がそれに耐えられなくなる。その時に今のバブル経済が破綻してしまうでしょう。 「バブル経済」という言葉は、アメリカ人にも日本人にも馴染みのある言葉だと思います。アメリカでいえばハイテクの株式市場、これが2000年の３月から数ヶ月前の底値まで75％も価格を下げたということがありましたし、日本でいえば不動産のバブルですね。1989年の末に不動産のバブルが破裂してから、60％もその価値を下げています。 この世界の食糧経済のバブルを成り立たせている要素は何でしょうか。大きな要素の一つが地下水の汲み上げ過ぎです。この「地下水を汲み上げ過ぎる」という問題は、歴史的にみると新しい問題です。人間はつい最近になって地下水層を枯渇させるほど水を汲み上げる力を得たということです。今の農家の人たちは、農耕が始まって以来初めて、汲み上げ過ぎによって地下水が枯渇をおこすという時代に直面しているのです。 このように「汲み上げ過ぎによって農業を行う」ことによって、今の農産物の生産量を増やすことができますが、将来、いったん帯水層の地下水がなくなってしまえば、生産量はがくっと減ってしまうことは間違いありません。 世界での大きな農業国といえば中国、アメリカ、インドで、この３ヶ国を集めると世界の穀物生産量の半分を生産しているわけですが、この国々でも地下水の汲み上げ過ぎが広がっています。 汲み上げ過ぎによって、帯水層の地下水がなくなってしまえば、そのあとは、その帯水層に自然に水が溜まる速度でしか汲み上げることができなくなります。そして汲み上げられる水の量が減れば、食糧の生産量も減ってしまうことでしょう。 他にも自然のシステムに対して過剰に活動しすぎていることがあります。その一つの例が、二酸化炭素の排出です。これによって今世界の平均の温度がどんどんと上がってきて、様々な結果をもたらしつつあります。 氷が溶けていますし、そして食糧の不作も増えています。そして最近フランスでも熱波によって3000人も亡くなったという報道がありましたが、これも同じ結果の一つです。いってみればアメリカが9.11事件で亡くした同じくらいの人命を、フランスは熱波によって失っているのです。 フィリピンの国際稲研究所やアメリカの農務省の研究所では、作物の科学者が、気温が上がっていくことによって作物の収穫量がどのように変わるかを研究しています。２年間の研究結果分かったことは、１℃温度が上がれば、収量が10％下がるということです。トウモロコシや米や、そして小麦でもそうです。農業が始まって以来、今の農家の人ほど将来の温度上昇という見通しに直面している世代はありません。 今お話をしてきたように、水がどんどんと少なくなって地下水がなくなっている。そして温度が上がっている。これが組み合わさっていることによって、世界の農家では生産量を引き上げることは非常に難しくなっています。今お話しした二つの理由から、この８年間、世界の穀物の収穫量はほとんど増えていません。 そして、この４年間を見てみると、世界の穀物の消費量が収穫量を上回っています。収穫量を消費量が上回るということは、備蓄から取り崩している、ということです。今年の最後の段階で世界全体の穀物の備蓄はこの20〜30年の間、最低のレベルまで落ち込んでしまいます。 よく、「何があったら人々は気付くのだろう？」と質問されます。どのような警鐘が鳴れば、人々が気が付いて、「このままじゃいけない、世界の経済を大きく変えなくちゃいけない」と気が付いてくれるんだろう、と聞かれます。私の考えでは、おそらく食糧の価格が上がっていくことではないか、と思っています。 これまでも小さな国では、地下水がなくなることによって収穫量が減ってしまったという国はありました。しかし、今になって初めてのことですが、大きな生産国でも同じような傾向が出始めています。それが中国です。 中国の穀物の生産量は、1950年に8,000万トンでしたが、そこからどんどんと増えて、1998年にはピークの３億9,200万トンまで達しました。しかしその後、減っています。今、３億3,000万トンほど、すなわち6,000万トンも減ってしまっています。この減ってしまった6,000万トンというのは、カナダ一国が生産している穀物生産量に等しい量です。 中国は最近このように生産量が減ってきているわけですが、それを大量に蓄えていた備蓄を取り崩すことによって対応してきました。おそらくもう１年ぐらいは備蓄から取り崩すことができるでしょうが、その後は備蓄もなくなってしまいます。 そうすると、必ずや世界の市場に入ってきます。これまでどの国も輸入したことがなかったほど大量の穀物を輸入するようになると思います。そうなった時には、おそらく中国はアメリカに頼らざるを得ない。なぜかというと、世界の穀物の輸出量の半分はアメリカが担っているからです。 こういう状況になったら、極めて興味深い地政学的な状況が出てくると思います。すなわち、アメリカに対して1,000億ドルの貿易黒字を抱える13 億の中国の人々が、アメリカの生産する穀物を巡ってアメリカ人と争いをする、という状況です。その時には、アメリカのみならず、世界で穀物の価格が上がっていくことになるでしょう。 このような穀物価格の上昇は、おそらくこの２年のうちに現実になるのではないかと思います。実際に食糧の価格が上がり始めれば、大量の穀物を輸入に頼っている第三世界の国々にとっては、政治的な不安要素が広がることになります。 このように中国が大量の穀物を世界市場から輸入する、ということになったら、いろいろな変化がでてくると思います。まず中国にとっては歴史が始まって以来初めて、自分達の食糧を他の世界の国々に頼らざるをえない、という状況に置かれることになります。 そしてアメリカにとっては、好むと好まざるとに関わらず、中国の食糧不足を共に分かち合う、という結果になります。この食糧不足は、実際には、水の不足なのですが、水不足が食糧不足という形になって世界に影響を与えていくのです。 数年前に、私は中国の農業の状況を分析し、これからどんどんとまずい結果になっていくのではないかという予測を出しました。この報告をした後に、アメリカ政府の諜報機関がこの分析に興味を示し、自分たちでも同じような分析を行いました。 中国の農業の現状はどうか、これからどうなっていきそうか、これを35年にわたる土地利用を見るための衛星写真、そして国防のためのモデリングの力を駆使しました。そして中国の河川について、水の収支がどのような形になっているのか、25年にわたる予測を行うことで、中国の農業の今後について予測をしたのです。 なぜアメリカの諜報機関がこのような活動をしたのでしょうか。これは、中国が大量の穀物を世界市場に求めるようになった時、安全保障上の問題が出てくるのではないか、という心配からでした。そしてこのような分析を行った結論は、私の結論と同じものでした。中国はおそらく近い将来に、大量の穀物を世界の市場に求めるようになるだろう、という結論だったのです。 私たちの世代が立ち向かわなくてはならない課題は、世界の現在のバブル経済を破裂するまえに抑えることです。そのためには、いくつかのことを行っていかなくてはいけません。 一つは世界中で水の生産性を高めていくことです。これは、世界的なレベルではまだ真剣に取り組みが行われていない領域です。そしてもう一つは、二酸化炭素の排出量を減らしていくこと。これによってできるだけ早く気候を安定化させる必要があります。そして三番目として、世界の総力をあげて、人口がこれ以上急速に増えないように取り組みを進める必要があります。 50年ほど前、世界では人口がどんどん増え、そして使える土地はどんどん減っていきました。その時に、国際的に土地の生産性を上げる取り組みが広がり、その取り組みをした結果、土地の生産性は３倍にも高まりました。現在同じことを水の生産性を高めるために行う必要があります。 地下水位が減っているということ、温度が上がっているということ、ここから世界の農家では穀物の生産量を増やすことがどんどん難しくなってくる、ということがわかります。それを解決するためにも気候変動を抑える必要があります。 97年に京都議定書ができました。当時としては二酸化炭素の排出量を90年に比べて７％程度下げるという、かなり大きなステップだったとは思います。ただ、現在の状況を鑑みると、もっともっと取り組みを進める必要があります。2015年までに二酸化炭素の排出量を半分にする必要があると思っています。 2015年までに二酸化炭素の排出量を半分に減らすなんて不可能じゃないかと思われる方もいらっしゃるかもしれません。でも実際には、そうではありません。いくつかの国では、国家の計画としてこの10〜15年のうちに大きく二酸化炭素の排出量を減らそうとしているところがあります。 いくつか例を挙げてみたいと思います。例えばこの３年間で、世界中で照明に使う白熱灯をやめて省エネ型の蛍光灯に変えたとしたら、お金を節約するだけではなくて何百もの石炭を燃やしている火力発電所を閉鎖できます。 例えばアメリカでは、大量のガソリンを燃やしてたくさんの自動車が走っています。今から2010年の間に、例えば「アメリカで走る車両のすべて現在のトヨタのプリウスと同じ燃費のレベルにすべき」としたら、アメリカのガソリンの消費量を半分に減らすことができます。 それからもう一つ、代替エネルギー源を開発して進めていくこともできます。日本はソーラーセルの開発では世界でもリーダー的な立場にいますが、他にも新しいエネルギー源として考えられる、そして実際に開発が進んでいるもの、世界でも進んでいる新しいエネルギー源の一つが風力です。 風力発電量は年間に30％以上という伸びを示しています。1995年から風力の発電量は６倍にも増えています。今風力による発電だけで4,000万人ものヨーロッパ人を、住宅での電気の使用量ですが、賄うことができます。 なぜ風力はこんなに増えているのか、６つの理由を挙げることができます。風力のエネルギーは豊富であること、価格が安いこと、枯渇しないこと、どこにでもある分散型であること、クリーンなエネルギーであること、そして気候変動を起こさないということです。今、他にあるエネルギー源を見てみても、この６つを兼ね備えているものはありません。 1991年にアメリカのエネルギー省が、アメリカ全土の風力調査を行いました。そして、ノース・ダコタとカンザスとテキサス、この３州の風を利用しただけでもアメリカ全国の電気を賄うことができる、という報告を出しました。この報告にびっくりした人が多かったのですが、今となってみれば、これは過小評価だったということがわかっています。 それ以来タービンの設計が進んだことによって、発電効率が上がってきていますし、より少ない風速でも回るような風力タービンもできています。そしてかつては120フィートくらいの高さだったのが、今は300フィートもの高さで風力タービンが回っています。こうすれば、非常に多くの風力をエネルギーに変えることができます。今では、アメリカに吹く風を使うことによって、アメリカ全国の電力を賄うのみならず、すべてのエネルギーのニーズを賄うことができるという結果がでています。 20年前にアメリカで風力発電で電気を作った時には、１キロワット時当たり38セントのコストがかかっていました。２年前にはこのコストは、４セントまで下がっています。そして現在長期的な契約での価格を見てみると、３セントまで下がっています。おそらくこの10年以内に２セント以内に下がるであろうといわれています。そうなった場合には、風力発電が世界でも一番安く作れるエネルギーとなります。 今話したような形で、新たに風力発電から電気を得ることができるようになれば、その電気を使って水を電気分解して、水素を取り出すことができます。水素は今では世界中の大手自動車メーカーがしのぎを削っている燃料電池自動車の燃料として考えられているものです。 燃料電池自動車ということでいえば、日本のホンダとトヨタが世界で初めて市場に燃料電池自動車を導入したことで知られています。 燃料電池を使えば騒音も出ないし、大気を汚染することもありません。都市の真ん中にいて、車がたくさんあっても、それが燃料電池車だったら？　騒音もなければ大気汚染もない、そんな都市を想像することができるでしょうか？　これまで私たちは、そのような都市を知らなかったので、想像しがたいかもしれません。 しかし、今後そのような形になってくるでしょう。そうすると今よりももっともっと魅力的な暮らしができるのではないでしょうか。 今のままの人口増加率が続くと、2050年には30億人の人口が増えると言われています。その30億人どこで増えるかを見てみると、すでに地下水がどんどん低下している国で増えていくことがわかります。これはおそらく実現しないのではないか、というふうに思います。人口の増加は30億ではなく、10 億ぐらいに抑える必要があります。もし本当に2050年に30億の人口が増える、ということになってしまえばその圧力に自然のシステムが壊れてしまうでしょう。 このような人口増加を抑えるためには、少しでも子供の数を減らす、小さな家族に移行する必要がありますが、その時に鍵を握っていることが二つあります。一つは、どの国の女性も家族計画の手段を使えるようにすること。そしてどの国にいる女の子も必ず教育を受けるようにする、ということです。 先ほどお話をしました、この秋に出る『プランＢ』という本の中では、今お話をしたような、これからやらなくてはならないことに実際いくらぐらいのお金がかかるのかを提案しています。 たとえば、人口を安定させるために必要な手立てをすべて取るとして、年間に620億ドルほどかかるだろう、というのがその結果です。620億ドルというと多額のお金に聞こえるかもしれませんが、実際にはそうではありません。私たちが考えなくてはいけないのは、「それをすることができるか」ではなくて、「それをせずにそのままにしておくことができるか」ということです。 私たちが考えなくてはいけないのは、今のような世界の状況をそのままにしておくのではなくて、その向かっている傾向を変えていけるかどうかです。そして今お話したように、バブル経済が破裂する前に、その空気を抜くことができるかどうか、です。 それに対する答えは「イエス。できる」と思います。しかし、それを行うためには、戦時中と同じような規模で、戦時中と同じようなスピードで、取り組みを進めていく必要があります。第二次世界大戦中の経済のいろいろな指標を見たことがありますが、真珠湾攻撃が行われる前、1941年の12月６日の段階では、世論調査をしたとしたら、アメリカ国民の85％がアメリカは戦争をしたくない、放っておいてほしい、というふうにいったと思います。ところが12月７日にすべてが変わってしまいました。 1942年の１月６日、当時のルーズベルト大統領が年頭教書で何を述べていたか、を読み返したことがあります。そこでルーズベルト大統領がいっていたのは、「戦争のために、大量の動員をしなくてはならない。４万５千台の戦車を作る。そして６万機の飛行機を作る。そして、２万丁の鉄砲を作る。そして 600万トン分の戦艦を作る」といっていました。当時、太平洋と大西洋の両方に敵がいたわけですから、それだけ大きな動員が必要だったのです。 当時のアメリカで、一番大きな産業力を持っていたのは、自動車産業でした。アメリカの自動車産業は大不況の最中でさえ、年間300〜400万台の車を作り続けていたのです。ですからルーズベルト大統領は自動車産業の幹部と話をして、「そういうふうな軍備を整えなくてはならないので、自動車産業の力を貸してほしい」と話をしました。 この時、自動車会社の人たちは、「うん、なかなかそれは難しいな。自動車を作りながらそれだけの戦車や飛行機を作るのは難しいかもしれない」と答えたところ、ルーズベルト大統領は「ちゃんと話を聞いていなかったようだね。私たちは、これからアメリカで自動車の販売は一切禁止することにするんだよ。だからすべての力を軍備の方に持ってこい」といいました。 これは、実際に行われた大きな転換点となりました。その時の状況に鑑みて、このような大きな動員は正当なものである、と考えられました。先ほど 2015年までに二酸化炭素の排出量を半減しなくてはならない、という話をしました。このことは、特にアメリカの政府では、ご存知のように京都議定書はアメリカ経済に悪いといって脱退するような政府ですから、とても人気のない提案ですが、2015年までに二酸化炭素を半減するということは十分にできることであるし、現在の状況に鑑みて正当な動きである、と私は思っています。 今ご紹介をした、ルーズベルト大統領と、それから自動車産業の話、これはいってみれば「プランＡ」と「プランＢ」の対比を示しているように思います。自動車産業の方は、前と同じように自動車を作り続けるつもりだった。しかし大統領はそれに「ノー」といったわけです。そして、大きな転換をすることが必要だとに引っ張っていった。これは「プランＢ」を導入したと同じだと思うのです。 このバブル経済を破綻しないように持っていくためには、先ほどお話をしたように、水の生産性を上げて、気候と人口を安定させていく必要があります。これは非常に大きな難題であると思われるでしょうし、その通りです。 しかし、それは可能です。アメリカの国防費を少しご紹介しましょう。これはイラクの戦争が始まる前の段階ですが、アメリカが軍備にかけている費用は 3,430億ドルという金額です。アメリカの同盟国、NATOすべての国、そしてロシアや中国、アメリカのいわゆる悪の枢軸三カ国、これら国々の防衛費をすべて合わせた額よりも多額の資金をアメリカは国防費にかけています。繰り返しますが、イラク戦争が始まる前の段階の数字です。ある退役軍人が、このようにいっていました。「これまでの45年間、我々はソ連を敵として軍備拡張競争を行ってきた。今私たちは自分を相手にして軍備拡張を行っている」と。 「プランＡ」という現状のそのままの形でいくのか、「プランＢ」という新しい形にしていくのか、それが今私たちが直面している選択肢です。これは20年後に選ぼうという悠長なことは、時間切れになってしまいますから、いっていられません。今決めなくてはならない。 歴史は後になって、私たちの世代がどちらを選んだのか、を思い出すことになるでしょう。しかしその選択をするのは私たちです。おそらく今後、１年か２年の間に、今お話をしてきたような様々な環境問題に対応していかなくてはならない ということがますます明らかになってくると思います。気温の上昇にしても、地下水位の低下にしても、このままでは未来がなくなってしまう、ということが明らかになってくるからです。 9.11のあと、地球の将来にとって一番大きな脅威は「テロ」だというふうな見方が広がっています。しかしもし、オサマ・ビン・ラディンその他がテロを行うことによって、私たちにとっての本当の脅威である地球環境の問題から私たちの注意を逸らすことに成功したのだとしたら、彼らが予想もしていなかったような形で彼らは勝利を収めることになるでしょう。 ありがとうございました。今日の午後、お話を聞いていただけてうれしく思っています。『プランＢ』にもしご興味があれば、第１章と最後の第11章は、アースポリシー研究所のウェブサイトからオンラインで無料で読んでいただけるようになっています。ご興味があれば、こちらの方も合わせて見ていただければと思います。