さまざまなコンテストが開催されています。締め切り日の近い順にご紹介します。「我こそは!」という方々、ぜひこぞってご応募ください。
このようなコンテストに応募することがひとつのきっかけやプッシュとなって、自分たちのアイディアや活動をまとめてみたり、発展させたり、意義付けをしたり、という展開もありますね。賞を取りに行くためだけではなく、活動を進めるために、このような機会をじょうずに使ってみるのもいいですね!
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「Cool the Earthアイデアコンテスト」アイデア募集中!
※2007年9月5日(17時)まで
地球温暖化をできるだけ抑制し、地球を「クール」に保つため、CO2削減をめざすアイデアを世界中から広く募集する、「Cool the Earthアイデアコンテスト」(エコ産業創出協議会主催、JFS/NTTレゾナント株式会社協力)を開催中です。
革新的なアイデアをもとに、プロトタイプをつくる試みを日本を舞台に実験し、その成果を国内外に発信することで、持続可能な社会へ向けた、CO2削減のイノベーションを巻き起こします。
受賞アイデアは、ウェブで世界中に発信されるほか、12月開催の「エコプロダクツ2007」で授賞式を行います。
詳細はこちらをご覧ください。
お問い合わせは、
アミタ株式会社内「Cool the Earthアイデアコンテスト」事務局へ
(担当 : 小林)
Tel :03-5215-8326
Fax :03-5215-3040
E-mail : cool-the-earth@amita-net.co.jp
○コンセプト
地球温暖化をできるだけ抑制し、地球を「クール」に保つため、CO2削減をめざすアイデアを世界中から広く募集します。革新的なアイデアをもとに、プロトタイプをつくる試みを日本を舞台に実験し、その成果を国内外に発信することで、持続可能な社会へ向けた、CO2削減のイノベーションを巻き起こします。
○現状・背景
京都議定書の第一約束期間を目前に、国際的なレベルで地球温暖化をめぐる熱い議論が高まっています。先のG8サミットでも、「2050年までに温室効果ガス排出半減」という努力目標での合意がなされ、産官学民を問わず、大きな変化のときを迎えています。今こそ、京都議定書の議長国・日本がイニシアティブをとり、世界中の知恵を結集して、実効性のある取り組みを進めていきましょう。
【日本の環境の取り組みについての参考】
>> 日本国内の環境に関する情報データベース
http://www.japanfs.org/db/index_j.html
○スケジュール
アイデア募集期間 : 2007年7月19日〜9月5日(17時まで)
審査結果発表 : 10月18日(入賞者にはメールで通知いたします)
表彰式 : 12月13〜15日のいずれか(エコプロダクツ2007会場にて)
○対象
企業、NGO/NPO、任意団体、個人を問いません。日本国内だけでなく、海外からも広く募集します。(日本語・英語いずれかでご応募いただきます)
○エントリー部門
★ビジネス部門(国内/海外)
CO2削減に寄与する新しいビジネスモデルのアイデアを募集します。すでに事業化しているビジネスの市場拡大ではなく、これから取り組んでみたいアイデアをご応募ください。応募者のビジネス経験の有無は問いません。
★制度・政策部門(国内/海外)
国や地方行政が担うべき、制度・政策へのアイデアを募集します。新しい事業を生み出す際に弊害となる制度・政策の壁を破るアイデアや、市民生活の変化を促す社会制度変革のアイデアをお寄せください。必ずしも、日本の現行制度との整合性にとらわれる必要はありません。
* 国内/海外の分け方は居住地によります。日本在住の方は、国内部門からエントリーしてください。
○賞・賞金
1. ビジネス/制度・政策部門より、国内/海外から各1名ずつ、合計最大4名を大賞に選出
・海外受賞者 : 授賞式への来日渡航費および滞在費(一部) * 授賞式へ出席できる場合に限る。
・国内受賞者 : 「温暖化の今を知る」エコツアーへご招待
2. 協賛企業賞 アミタ賞 : 賞金5万円
○審査方法
審査基準
以下の3つの視点から審査します。
1. 新規性
地球温暖化という新しい課題に取り組むには、従来の習慣・制度とは違った発想の転換が求められます。過去にとらわれない革新的なアイデアかどうか、すでに実用化されているものとは違う、独創性・新規性に富んでいるかどうかを審査します。
2. 具体性
実際の事業や制度・政策の中で、アイデアをどのように生かすのか、具体的な目標、実行計画などを盛り込んでください。概念的なイメージに留まらず、現実に即した具体性のあるアイデアかどうかを審査します。
3. 実効性(CO2削減効果)
地球温暖化の抑制に効果があることを示してください。想定されるCO2をはじめとした温室効果ガス削減効果の大きさと、その根拠が論理的に提示されているかどうかを審査します。数値については、CO2以外の温室効果ガスについてもCO2換算表記でお願いします。
配点
新規性20点、具体性20点、実効性10点として、合計50点とします。
○審査プロセス
エコ産業創出協議会による1次審査を経た後、2次審査には、以下の有識者・学識者が選考にあたります。なお、2次審査に残ったアイデアの一部は、その概要をウェブサイトで公表します。
【審査員(50音順)】
益田文和氏:東京造形大学デザイン学科教授
山本良一氏:東京大学生産技術研究所教授
※ほか交渉中
【益田文和氏のコメント】
実に気宇壮大なテーマのようですが、なに、われわれはこの先どうやって普通にまともに生きとゆこうかと、そういう相談を持ちかけられたと考えてください。
どうもこの1、2世紀、私たちは何事によらず急ぎすぎたようです。特にこの半世紀ばかりは異常でした。そのことに気付いた今、無理のない生き方を取り戻し、それを今後何世代も続けてゆくためには、ストレスだらけの社会、経済、文化の状況をどのように変えれば良いのでしょうか。
効果を比べやすいように、最近異常な高まりを見せている大気中のCO2濃度の削減を指標として取り上げましたが、CO2の排出を抑え、吸収する技術ではなく、社会の仕組みと生き方の新しい枠組みを提案してください。
応募要領
http://eco.goo.ne.jp/topics/cooltheearth/apply.html
よくあるご質問
http://eco.goo.ne.jp/topics/cooltheearth/faq.html
○運営組織
主催 : エコ産業創出協議会
(アミタ株式会社、オリックス株式会社、神奈川県、株式会社野村総合研究所、日本工営株式会社、株式会社岡村製作所、エヌ・ティ・ティレゾナント株式会社、東京電力株式会社、積水化学工業株式会社、株式会社明電舎、東京ガス株式会社、鹿島建設株式会社、川崎市、有限責任事業組合エコデザイン研究所、株式会社イトーキ、NPO法人エコフォーラム21〔入会順〕)
○協力 : NTTレゾナント株式会社/ジャパン・フォー・サステナビリティ(JFS)
ロゴデザイン : 株式会社オープンハウス/LLPエコデザイン研究所
エコ産業創出協議会は、大量生産・大量廃棄を基本とした環境への負荷の大きい社会経済システムを根本的に転換し、真に持続可能な社会経済活動を実現していくことを目指して2002年2月に設立されました。1社ではできないビジネスモデルを検証する場として、現在16社が集まり活動を行っています。
【“Cool the Earth”アイデアコンテスト事務局】
アミタ株式会社(担当 : 小林)
〒102-0075 東京都千代田区三番町28番地
Tel : 03-5215-8326 Fax : 03-5215-3040
E-mail : cool-the-earth@amita-net.co.jp
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「日本発 世界の経済をエコ化する!」エコジャパンカップ2007開催
詳細情報はこちらへ。
経済が関わる3つのカテゴリー、企業(ビジネス)、市民(ライフスタイル)、それをつなぐ文化(カルチャー)と分類し、そのそれぞれの分野でecoをテーマにコンテストを行います。
・ 開催期間
・参加登録:7月2日(月)〜9月15日(土)
・応募提出期間:8月27日(月)〜9月15日(土)
・結果発表:11月中旬
・表彰式および展示:12月13日〜15日 エコプロダクツ2007会場にて
・ 部門
ビジネス部門詳細 >>
環境ビジネスアワード
環境ビジネス・ベンチャーオープン
カルチャー部門詳細 >>
エコデザイン・エココミュニケーション
エコアート・エコミュージック
ライフスタイル部門詳細 >>
エコチャレンジ!
市民が創る環境のまち 元気大賞
・ エコジャパンカップ2007 運営組織
■主催
環境ビジネスウィメン
三井住友銀行
環境省
■実行委員会
委員長 山本 良一(東京大学教授)
副委員長 木内 孝(GRI日本フォーラム会長)
副委員長 崎田 裕子(環境ビジネスウィメン代表)
委員 奥 真美(首都大学東京 都市教養学科教授)
委員 笠井 俊彦(環境省総合環境政策局環境経済課課長)
委員 佐藤 耕司(三井住友銀行経営企画部CSR室長)
委員 服部 徹(環境ダイナマイト!企画者)
■総合運営事務局
有限責任中間法人 環境ビジネスウィメン事務局
担当:服部 千絵美
〒121-0816 東京都足立区梅島3-3-19
ECO DD FACTORY 1F
TEL 03-5888-9139
E-mail:info@eco-japan-cup.com
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第4回エコプロダクツ大賞の募集について
http://www.gef.or.jp/ecoproducts/
エコプロダクツ大賞推進協議会は、環境負荷の低減に配慮したすぐれた製品・サービス(エコプロダクツ)を表彰する「第4回エコプロダクツ大賞」を実施します。
「エコプロダクツ大賞」は、すぐれたエコプロダクツを表彰することを通じて、エコプロダクツの供給者である企業等の取り組みを支援し、わが国におけるエコプロダクツの開発・普及の促進を図るとともに、エコプロダクツに関する正確な情報を需要者サイド(事業者、消費者等)に広く伝えることを目的に、平成16年から実施されているものです。
エコプロダクツ大賞は、「エコプロダクツ部門」と「エコサービス部門」で構成され、各部門において、最もすぐれたエコプロダクツには後援各省の大臣賞(大賞)が授与されます。また、大賞に次いですぐれたエコプロダクツには、エコプロダクツ大賞推進協議会会長賞(優秀賞)が授与されます。また、中小企業から応募されたエコプロダクツを対象に、審査委員長特別賞(奨励賞)が設けられています。
第4回エコプロダクツ大賞は本日8月8日(水)から9月21日(金)までの期間において募集を行い、予備選考を経た後、有識者等による審査委員会において受賞作を決定し、11月下旬に結果を発表します。
なお、表彰式は12月13日(木)に、東京ビッグサイトにおいて開催予定のエコプロダクツ2007の会場内で行われます。
募集要項や応募申込書は以下よりダウンロードできます。
http://www.gef.or.jp/ecoproducts/4th_bosyu.htm
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「 第6回 日本環境経営大賞 」
日本環境経営大賞表彰委員会・三重県 主催
◆募集期間: 平成19年7月2日(月)〜10月15日(月)
趣旨 地域における「環境経営の発展」と「環境文化の創造」
地球温暖化をはじめ、生物多様性の減少、資源の枯渇など人間の社会経済活動に起因する地球規模での環境破壊が、かつてないほど大きくクローズアップされています。20世紀には、企業の環境対策は益を生まない経営コストとして考えられてきました。
しかし、21世紀においては、事業者の社会的責任のひとつとして、その成果がますます求められています。また、消費者の責務としてもグリーン購入など、環境に配慮したライフスタイルへと大きく転換していくことが必要です。「持続可能な社会の構築」は、多様な環境取組が特別なことではなく文化そのものとして根付くこと、すなわち「環境文化の創造」が鍵であると言えます。
こうしたなかで、企業経営においては、企業の規模や業種にかかわらず、それぞれの経営理念・戦略に基づく多様な環境経営の創意工夫や企業間の有機的・機能的連携が見られるようになるとともに、市民や企業、行政など複数の多様な主体が、地域内外で協働・連携し、一者では限界がある環境保全活動に取り組むケースも増加してきています(「新しい時代の公」)。
このような環境保全活動の取組が社会的信用力を強化し、市場競争力を高め、地域の雇用創出につながるなどの成果もみられるようになりました。こうした様々な特色ある取組を発掘し発信していくことが、地域の環境保全活動を活発化させ、地域の環境文化の醸成に資するものと考えます。
この表彰制度では、事業規模の大小や業種・業態にかかわらず、全国の企業(事業所)、NPO、学校、病院などのあらゆる組織体の環境経営の取組の中から、その“さきがけ”となるものや優れた成果をあげているものを表彰いたします。
◆表彰部門:
【環境経営部門】
(1)環境経営パール大賞
(2)環境経営優秀賞
【環境価値創造部門】
(1)環境価値創造パール大賞
(2)環境プロジェクト賞
(3)環境連携賞
◆応募資格:
事業規模の大小や業種・業態にかかわらず、全国の企業(事業所)、NPO、学校、病院などの組織。(自薦、他薦不問)
※詳細、お申し込みはこちら