昨日、レジリエンスの読書会の第2回を行いました。『レジリエンスの教科書～逆境を跳ね返す世界最強トレーニング』を課題書に、この本の翻訳者で、一般社団法人日本ポジティブ心理学協会(JPPA)代表理事の宇野カオリさんをゲストにお迎えし、「自分のレジリエンスを測るテスト」なども交えて、いろいろな角度から「個人のレジリエンス」について学びを深めました。

読書会に先立って、宇野カオリさんと対談をさせていただきました。掲載されたらご紹介しますね、どうぞお楽しみに！

レジリエンスとは、何かあってもぽきっと折れずに、しなやかに立ち直る力のことで、世界中で、「レジリエンス革命」とも言われるほど、さまざまな領域で、「レジリエンス」への注目と取り組みが広がっています。

ご興味のある方は、さまざまな領域でのレジリエンスを紹介している入門書、『レジリエンスとは何か～何があっても折れないこころ、暮らし、地域、社会をつくる』をどうぞ！

昨年5月にフランスでのレジリエンス国際会議に出たときもそうでしたが、特に、国際開発や開発援助の政策や実施の分野で広がっています。

レジリエンスの分野における思考や実践の最新の進展状況を年に４回報告する「レジリエンス・スキャン」という報告書も出るようになってきており、その最初のものの概要を、実践翻訳チームが訳してくれましたのでご紹介します。今回は開発途上国の状況に焦点を当てたものとなっています。

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レジリエンス・スキャン2014

要旨

「レジリエンス革命」は、国際開発の政策や実施を通して広がりを見せており、そのペースは加速し続けている。この報告書は、レジリエンスの分野における思考や実践の最新の進展状況を年に４回報告する「レジリエンス・スキャン」の第１次報告書であり、開発途上国の状況に焦点を当てている。2014年の文献や議論を取り上げ、以下の内容に重点を置いている。

１．レジリエンスの専門家による洞察
２．2014年の学術文献の評価
３．推奨されるブログやツイッター
４．レジリエンスに関する重要なイベントカレンダー

この報告書全体を通して、重要な３つの新しいテーマが繰り返し出てくる。それぞれについているアイコンを目印に、各分野に特別な関心を持つ読者がそれに最も関連したセクションをすぐに参照できるようになっている。

・レジリエンスの構築に対する実践的なアプローチ
・レジリエンスの測定
・政治・権力とレジリエンス

この報告書の主な調査結果は以下の通りである。

○レジリエンス概念の実践方法を理解するための試みが急増
こうした試みの中には、地域、国、都市、地域社会、家庭など多様な環境の中でレジリエンスを高めるための戦略を考案することも含まれる。

そのような戦略では、より良い成果を出すために調査が行われるが、その対象は、さまざまなかく乱（例：熱波、洪水、食料価格危機）に対するレジリエンスを支えられる潜在的な要素（例：権利、資源、計画立案）の範囲である。また、適切なガバナンスの取り決め（例：紛争後にガバナンス強化に取り組んでいる地域や、脆弱国家における治水政策およびその他の対策の分権化）の範囲も調査対象だ。

全体的に見ると、レジリエンスは、特に国際協力における計画立案や財政支援を通して主流になってきている。レジリエンス概念に基づいた実践的アプローチが増えつつある中、多様なセクターや取り組みを統合するための一般的な概念として、また、単純に適応策や災害管理にとって「検索・置換」ができるものとして、より柔軟にレジリエンスが利用される場面も増えてきている。

○レジリエンスの測定、評価、検証、計算のために、多様な分野にわたって進められている膨大な取り組み
こうした取り組みは、レジリエンスの性質上の特徴（例：良いガバナンス、権利、投資環境）を提供するためのものから、レジリエンスを数値化するための複雑な公式の考案にまで及んでいる。

レジリエンスを測る尺度を設定する上で、事例や危険として特定されるものを基準とするのか、さまざまな比較ができるものを基準とするのかで意見が分かれている。この測定のための取り組みは、2015年に増加しそうだ。それは、レジリエンスを中心としたプロジェクトやプログラムのレベルが上がっており、また、災害、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）、気候変動に関する３つの大きな国際的政策プロセスのための目標と指標が開発されているためである。

このような取り組みは、より明確な定義によって支えられるべきであり、経済成長、市民への権限付与、良いガバナンス、貧困の削減、格差の縮小など、より幅広い開発目標への貢献においてレジリエンスが果たす役割に関連したものでなければならない。

○「政治的転換点」を迎えるレジリエンス思考の研究と実践
多くの研究論文が、レジリエンスを高めるためには、政治や権力とのより深い関わりが不可欠であると主張している。研究論文の中には、レジリエンス構築活動の分布結果や、最貧困層や最も脆弱な立場の人々が確実に恩恵を受け、排除されないことを重点的に取り上げたものもある。

一方で、レジリエンス概念の適用に対するアプローチとして、政治を意識しない、より「技術主義の」ものを採用することの落とし穴を概説した研究論文もある。それを用いることによって、レジリエンスという言葉が、特定の目標の促進や特定の団体の利益を目的として、特定の話に取り込まれるようになるのだ。（例えば、どのように適応策とレジリエンスの向上を口実にして、土地が有力者の手に渡るよう地域住民を立ち退かせているかについて論じている執筆者は一人ではない）。

○守りに入らずより行動的な概念として取り組まれているレジリエンス
記述・計画立案・資金提供の仕組みが、レジリエンスを「売り込む」力へと目に見える形で変化している。レジリエンスは、第一に、市民の動員と参加を実現するものとして、第二に、大きなショックやストレスに対処するためのより幅広い能力を強化するものとして、第三に、重要な開発の相乗効果をもたらす活動（「レジリエンスの配当」という概念（訳注：ロックフェラー財団の会長ジュディス・ロディン著『仮邦題：レジリエンスの配当』（the Resilience Dividend）で提唱されている概念）に共鳴したもの）として推薦されている。その一方で、特により長期的に取り組む場合、明白な根拠をなかなか示しにくいという意見も多数出ている。

○特に複雑性と相互依存性がまだ必要とされる、レジリエンスへの実践的なアプローチ
レジリエンス思考の実践において重大な差が生まれるのは、レジリエンスの構築プロセスの一環としての複雑性、不確実性、相互依存性があまり注目されていないためである。

こうした複雑性や不確実性の中には、システムの構成要素の間の相互依存から生じるもの、あらゆる社会システムに元々存在する政策的な面から生じるもの、また、脆弱な立場の個人やより幅広い地域社会・システムのレジリエンスを推進する、あるいは損なう可能性のある、個人的で主観的な意思決定のロジックから生じるものもある。

レジリエンス思考の実践をさらに促進する方法の一つとして、都市部での取り組みや食料安全保障の検証など、さまざまな分野のレジリエンスの実践を結びつける方法がある。相互作用を高めることによって、数は増えつつあるが個々でレジリエンスを実践することになる社会集団が共通の課題や機会を見つけ出し、互いの成功や失敗から学ぶことができるのだ。

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１．レジリエンスの専門家による洞察このセクションでは、レジリエンスに関連した思考と実践のすう勢の概略を述べている。これは、2014年の文献（セクション１で詳細をまとめている）の評価と世界各地のレジリエンスの専門家11人によるフィードバックに基づいたものである。また、2015年に向けた最新の議論と将来的に進みうる方向性も幾つか取り上げている。

フィードバックを提供して下さった、サミュエル・カーペンター（国際赤十字赤新月社連盟：ＩＦＲＣ）、リチャード・フレンド［社会・環境の転換のための研究所：ＩＳＥＴ（the Institute for Social and Environmental Transition）］、ナターシャ・グリスト［海外開発研究所：ＯＤＩ（the Overseas DevelopmentInstitute）］、マギー・イブラヒム（ワールド・ビジョン・インターナショナル：ＷＶＩ）、ジム・ジャーヴィー（マーシー・コー）、サイモン・レヴィーン（ＯＤＩ）、マルクス・メンヒ（ＩＳＥＴ）、ケイティ・ピーターズ（ＯＤＩ）、ジョー・ダ・シルバ（アラップ社）、ハージート・シン（アクション・エイド）、ティム・ウェイツ（英国国際開発省：ＤＦＩＤ）に深い感謝の意を表したい。

○理論から実践へ：レジリエンスの実践
この調査を通して確認された主なすう勢の一つに、レジリエンスの構築に対する実践的アプローチの広がりがある。学術的な論文や議論が確実に急増している中、レジリエンスは戦略的なアプローチや目標としても世界各地で広まっている。

そうした実践的アプローチの概念の根源は、特に社会・生態システムや、災害への対応、経済開発を見れば明らかである。また、レジリエンスは、気候変動・変化への適応策、災害リスク管理、食料安全保障の強化、人道危機への対応、都市開発管理などの多様な取り組みにおいて、ますます主要な枠組みとなる概念になっている。ロックフェラー財団と協働して、さまざまな国際開発機関が最前線に立ってこの拡大の勢いに拍車をかけている。

新たな考え方や、既存のレジリエンス思考の課題を実証するために利用されるケーススタディや経験例が増えるにつれて、この実践化自体が学術的な議論に反映され始めている。ある専門家はこうした議論の高まりを「創造的な撹拌」と表現したが、そこに対立がないわけではない。

レジリエンスに対する実践的アプローチの中には、レジリエンスの理論による特定の概念が浸透しているものもあるが、実践者たちは、例えば、複雑性や相互依存的なシステム（後述の説明を参照のこと）といった分野で実践に役立つ、多くの概念的な知識に関連したガイドラインが不足していることに不満を感じている。例えば、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のレジリエンスのシステム分析のためのガイドライン（the OECD Guidelines for Resilience Systems Analysis）や、ロックフェラー財団とアラップ社の都市レジリエンスの枠組み（theRockefeller Foundation/ARUP City Resilience Framework）といったほかでも応用可能な方法は、直接レジリエンス概念の原理に基づいて生まれたものである。

その他多くの実践や政策の中では、長期的な開発の進行をショックやストレスから守るという観点から、レジリエンスはより自由に一般的な意味で使われている。また、この言葉は、気候変動適応策や災害リスク軽減に関する、より理解しやすく簡潔な言葉にもなりつつある。それは、アクター・制度・目標という多様な要素がそろった場合に限り、訴える力を持つ。その一方で、レジリエンスがほとんど意味のない流行語になる危険性や、既存の政治目的を推進するために簡単に用いられる危険性もある（後述の「政治的転換」のセクションを参照のこと）。

○レジリエンスの測定実践的アプローチが増加したことや、レジリエンスに資金が続々と流れるようになったことで、レジリエンスの分析・測定への関心が高まってきた。これを受けて、「レジリエンス・スキャン2015」では、さらに深くまで踏み込んで詳細な分析を行っているところだ。

こうした取り組みの大部分で、レジリエンスの各要素をひとまとめに標準化、あるいはほかでも応用可能にすることや、それに伴う測定指標づくりに重点が置かれている。戦略的なレジリエンス指標もまた、統合や一貫性、学習を強化する目的で、組織レベルで現れつつある。

その例が、欧州委員会人道援助局（ＥＣＨＯ）の人道援助活動で用いる「レジリエンス・マーカー」だ。ある専門家は、「ビルド・バック・ベター」（訳注：災害以前よりも、もっと良い状態に再建すること）の要請は、災害危機後の管理において人道援助活動の妨げになるのではないかと疑問を呈した。

一方、組織の中で戦略を練って実践する上で、こうしたマーカーが、主流となりつつあるレジリエンス思考にとって不可欠なものであるとみる専門家もいた。プログラム作成アプローチの中には、レジリエンス構築のアプローチが文脈によって違ってくることを認識し、共通の指標の扱いに慎重になるものもある。また、「レジリエンス構築および極端な気候と災害への適応（ＢＲＡＣＥＤ：Buildingresilience and adaptation to climate extremes and disasters）プログラム」などのプログラム作成には、視点を変更するという理論からレジリエンスに取り組み、介入効果を通じてレジリエンスを測定しているものもある。

2015年は、個人的かつ主観的な情報の統合とスケールアップを図るなど、レジリエンスの導入状況におけるモニタリング評価（Ｍ＆Ｅ）に対して、これまでにない革新的なアプローチに着手する年になることは間違いない（以下を参照のこと）。

○レジリエンス思考の政治的転換
レジリエンスのアプローチが主流に向かうことで、より詳細で分析的な調査や批評が増えてきた。その一つが、「レジリエンス」という言葉が広く一般的に使われるようになったために、レジリエンスにあるラディカルで革新的な考えが取り除かれ、持続可能な開発の概念と同じようにラディカルな面が弱まっているという論議である。

その結果として、またレジリエンスの概念を生態学的な文脈から、政治とは無関係に社会的な文脈に移すことに対する懸念を反映して、レジリエンスの過程と成果を調整する中で政治と権力が担う役割への関心が高まっている。はやりの話や作業のやり方に合わせようと、一般的な感覚でこの言葉を使用すれば、レジリエンス概念の導入にリスクを伴うことが次々と明らかになってきた。これは、この文献調査だけでなく、専門家の見解にも示されていることだ。それに、力のある利害関係者が、例えば、緊急事態後の土地の獲得や、強制移住などの一筋縄ではいかない政策改革の推進などの手段を講じて、資源を取得したり、都市部での格差を存続させたりするための道具として、レジリエンスの話を利用するかもしれないという懸念も含まれている（トム・スレーター氏のブログより）。

また、レジリエンスによって、貧しくて社会から取り残されている人々の自立と利益につながるよう本当の意味でシステムを変更するために、過去の取り組みや過ちから学ぶ必要もある。それには政治経済分析の向上や脆弱性とレジリエンスを見据えた政治的視点が求められる。

概して、こうした懸念は、「レジリエンス」という名のもとに設けられたレジリエンス計画やレジリエンス変革では、勝者と敗者を生み出してしまう実態を受け入れる必要性が高まっていることと関係している。ゆえに、レジリエンスを理解する上で、権力の関係と政治、脆弱性の根本的な原因、政策の進行、トレードオフにつながる意思決定、分布結果にもっと関心を持つ必要がある。

○統合的な概念としてのレジリエンス
多くの専門家が、レジリエンスには潜在的な落とし穴があるだけでなく、本質的に異なるアクターや目標を結びつけることができる概念としての価値があると言及した。レジリエンスは、それまで結びつきが弱かったセクター、とりわけ気候適応策や災害リスク軽減にかかわるセクター間にかけ橋を築き、ＳＤＧｓといったより幅広い国際開発の取り組みの中に据えられてきた。

この３つの分野すべてにおいて、関連する目標および指標とともに、新たな国際的政策枠組みを協議しているところであり、重要な１年を迎えている。だが、複数のセクターや目標を包括的に含める目的でレジリエンスの幅を広げることは、その定義と実践があまりにもかけ離れることになるため、意味のないものになる危険をはらんでいる。

○複雑性、不確実性、相互依存性に取り組む
専門家の多くが、複雑性、不確実性、相互依存性への注意や理解に欠けている、と指摘している。同じシステムの異なる構成要素（例：異なるインフラの構成要素）がどのように相互につながり、依存しているかについて理解を深めることなどだ。

ある危険に対してレジリエンスを構築するファクターが、実際には別の危険に対する脆弱性を悪化させることもある。例えば、レジリエンスにとって通常なら有益となる国内や社会の緊密なネットワークの存在というファクターが、エボラ出血熱などの感染症のまん延を悪化させたファクターと同一であることなどだ。複雑なシステムの中でどのような作用が起こるのかを学ぶためには、こうした相互のつながりやトレードオフを理解することが重要となる。

○レジリエンスの背景をめぐる世界規模のつながりをネットワーク化する

レジリエンス思考の強みの一つとして、さまざまなアクターとセクターとの結びつきが強化されてきたが、「レジリエンス・スキャン2014」ではネットワーク化された活動で見過ごされている三つの点に注目した。

一つ目は、南半球の諸国では、自分たちでレジリエンス概念をつくりだし、レジリエンスを身に付けることが必要だ。学術活動はとりわけ、欧米の研究者によって支配されており、開発途上国のアクターが新たな検討議題に影響を与えることはほとんどない。

二つ目は、国連気候変動枠組条約（ＵＮＦＣＣＣ）の交渉文書の中でレジリエンスの言及が増えているにもかかわらず、言葉の意味や解釈が説明されておらず、一般的に適応行動の成果物として使用されていることだ（ＵＮＦＣＣＣの交渉担当者が、レジリエンスの概念と気候変動適応策および温室効果ガス削減策との関係について調査する機会を今後設けること）。

最後は、都市開発や食料安全保障、災害管理、人道援助活動など、多くの重要な分野でレジリエンスが実践されていることが明らかになってきたにもかかわらず、実践で学んだ教訓を共有する機会が今もなおほとんど整っていないことだ。

レジリエンスに関する研究会議やイベントの領域は広がりつつあるが（「イベント」のセクションを参照のこと）、実践面の問題をもっと探ることができる二国間会議は限られている。例えば、食料安全保障や都市計画など、レジリエンスの経験がより進んでいる領域で、レジリエンス専門家間の構造化された対話がかなり有効だと考えられる。

○個人のレジリエンスと心理的幸福感文献調査では、個人のレジリエンスと心理的幸福感に関する多数の文献は含まれていないが、この方面から得られる考えが、より幅広いレジリエンス思考・実践に影響を与えるようになっていることは明らかだ。

これには、熱波や緩やかな気温上昇などの突発的な事象や徐々にのしかかるストレスに対する個人のレジリエンスや、より広範な社会システムで個人の幸福感がレジリエンスとどのように関係するのかなどがある。また、個々の意思決定のロジックに関する気候変動適応策の文献や、適応能力への個人の貢献に注目が高まっており、こうした動きもレジリエンスのアプローチに直接関係があるに違いない。

この新しい分野をもとに、「レジリエンス・スキャン」の詳細な分析では、レジリエンスの政策とプログラム作成に指針を示し、情報を提供することを目的として、主観的レジリエンスに関するデータの測定と収集の可能性を探るためにこの進捗状況をこれからも調査していく。

(文献情報) Tanner, T., Bahadur, A.V., Simonet, C. and Betts, H. (2015)
Resilience Scan: A review of key 2014 literature, debates, social media, blogs and upcoming events on resilience. Overseas Development Institute, London.
(URL)http://www.odi.org/sites/odi.org.uk/files/odi-assets/publications-opinion-files/9820.pdf

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レジリエンス読書会、今後の予定は以下の通りです。単回でも、本を読んでいなくても参加できますので、ご興味がある回にぜひどうぞ！
詳細とお申し込みはこちらから。

■第３回　企業・組織の「折れない力」を高める①
日時：10月29日（木）18:30～21:00
課題書：『未来企業－レジリエンスの経営とリーダーシップ-』（著：リンダ・グラットン、プレジデント社）

■第４回　企業・組織の「折れない力」を高める②
日時：11月12日（木）18:30～21:00
課題書：『レジリエンス・ビルディング－「変化に強い」人と組織のつくり方』（著：ピースマインド・イープ株式会社、英治出版）　

■第５回　「折れない地域」の作り方
日時：12月３日（木）18:30～21:00
課題書：『地域力の時代～絆がつくる幸福な地域社会』（編：荒川区自治総合研究所、三省堂）