ＧＤＰに代わる幸福を測る経済指標とは？　[後編]
～持続可能な社会を実現するために～

前号では、「ＧＤＰはどんどん増えても、私たちの幸せは増えていない」ということを、ＧＰＩ（真の進歩指標）という指標などで説明しました。それでも、いまだに、政治家も経済界も、「ＧＤＰ成長」しかないという、ＧＤＰ至上主義から脱却できていません。

でも、このようなGDP至上主義に対して、ユニークで本質的なアプローチをしている国があります。ブータンです。ブータンでは、GNP（Gross National Product：国民総生産）ならぬ「GNH」を国の進歩を測る指標にしようとして、近年注目を集めています。GNHとは、Gross National Happiness のこと。「国民総幸福度」です。

国の力や進歩を「生産」ではなく「幸福」で測ろうというこの「GNH」の考え方は、1976年の第５回非同盟諸国会議の折、ブータンのワンチュク国王（当時21歳）の「GNHはGNPよりもより大切である」との発言に端を発しているといわれています。物質的な豊かさだけでなく、精神的な豊かさも同時に進歩させていくことが大事、との考えです。

1960年代～70年代初め、ブータンでは先進国の経験やモデルを研究しました。その結果、ワンチュク国王は「経済発展は南北対立や貧困問題、環境破壊、文化の喪失につながり、必ずしも幸せにつながるとは限らない」という結論に達したそうです。そこで、GNP増大政策をとらずに、人々の幸せの増大を求めるGNHという考えを打ち出しました。「開発はあくまで、国民を中心としておこなわれるべき」――GNHとは、ブータンの開発哲学であり、開発の最終的な目標なのです。

このGNHという概念のもと、ブータンでは、１）経済成長と開発、２）文化遺産の保護と伝統文化の継承・振興、３）豊かな自然環境の保全と持続可能な利用、４）よき統治 の４つを柱として開発を進めることになりました。

もともとは、幸福という概念は主観的なものですし、国際的に一律の尺度で測れるようなものではないため、GNHはあくまでも概念的なものとして考えられていました。しかし、GNHという考え方が知られるようになり、「GNHのように、指標として数値化できないか」という声が高まったこともあって、1999年にブータン研究センターが設立され、具体的な研究がスタートしています。

現在、まずはあくまでもブータン国内で通用する指標をめざして、幸福という概念を９つの要素に分けて検討しているそうです。その９つの要素とは、living standard（基本的な生活）、cultural diversity（文化の多様性）、emotional well being（感情の豊かさ）、health（健康）、education（教育）、time use（時間の使い方）、eco-system（自然環境）、community vitality（コミュニティの活力） good governance（良い統治）だそうです。

人々がどのように時間を使っているか、地域社会はどのくらいイキイキしているか――こういったことは、GDPにはほとんど影響を与えないでしょう（いえ、逆に、GDPの世界で、ただゆっくりしたり、地域社会のためのお金にならない仕事に自分の時間を使えば、それはGDPの足を引っぱる「不経済」な行動だと見なされてしまうでしょう！）。

でも、「本当の意味での国の進歩を測るのはどちらなのだろう？」と思いませんか？　自分の子どもや孫が大きくなるころ、あなたは「自分の国のGDPが増えていてよかった」と思うでしょうか、それとも「自分の国のGNHが増えていてよかった」と思うでしょうか？

ブータンは、国民一人当たりのGDPは低い発展途上国です。でも、ブータンの国土の26％は自然保存地区で、72％は森林地区になっています。ホームレスや乞食もいないそうです。ブータンでは「あなたは幸せですか？」という質問に対して、国民の97％が「幸せ」と答えたそうです（日本で同じ質問をしたら、何％の人が「幸せ」と答えるでしょうか？）。

「お金や物質的な成長を追い求めることは、本当に幸福のために役立つのか？　逆に、損なっていることはないか？」――ブータンのGNHの考え方は、私たちに「本当の目的」の問い直しを投げかけています。

私は昨年11月にブータンの首都ティンプーで開催された「第４回ＧＮＨ国際会議」に出席しました。会議には25カ国から90人が参加しました。

会議の初日には、議会民主制に移行して初めての首相を務めているジグミ・ティンレイ氏が基調講演を行いました。首相は、その前の週の戴冠式で第５代国王が「GNHを進めていくことは自分の責任であり優先課題である」と明言されたことを挙げ、また自分の言葉でも国政の基礎にGNHがあることを繰り返し、力強く語りました。

「貧困緩和のために経済成長が必要だと言いますが、それはまるで症状を治すために患者を殺すようなものではないでしょうか。再配分を考えない限り、経済が成長しても貧困緩和にはならないのです」。

政府がGNHを推進するといっても、国民に対して幸せを約束するわけではありません。国家・政府として「個人がそれぞれGNHを追求できる条件を整える」ことを約束しているのです。

会議の大きな目玉はブータン研究所からのGNH指標の発表でした。「GNHという考え方はわかっても、それをどのように測るのか？」に世界の注目が集まっているのです。先述の４つの柱、９つの要素について、72の変数を選んでおり、国民調査の結果の発表や議論が行われました。

もっとも、GNHを提唱しているからといって、ブータンが理想郷だというわけではありません。水道などインフラの未整備のほか、近代化にまつわるさまざまな問題もありますし、特にテレビが入ってきてから、若年犯罪の増加などが憂慮されています。

GNHの指標化も、まだ初歩的な段階です。指標化・数値化することと、「測れないものにも大事なものがある」というホリスティックな考え方をどのように折り合いをつけ、ブータンにも世界にも役立つものにしていくのか─。これからの展開に大いに期待して見守っているところです。

そして、日本でも、会社設立の本来の目的である真の幸福を実現するために、事業を拡大しないことを決め、「成長しない方針」を採り入れている会社がいくつも出てきています。

このような動きが、日本社会の大きな変革につながるのかどうかは、まだわかりません。しかし、環境破壊や地球環境問題を引き起こしてきた「より速く、より多く、より大きく」という成長至上主義に対する大きなポイントとして、日本のスロームーブメントやユニークな企業の取り組みから目が離せないことだけは確かです。

そして、他の先進国でも、同じような動きが出てきています。英国政府の組織である「持続可能性委員会」はこの３月に、「Prosperity without Growth（成長なき繁栄）」というレポートを出しました。これは「経済成長に頼らない持続可能な繁栄のモデルを作ろう」という試みです。

また、フランスではサルコジ首相が、「人々の日常的な幸せの感覚と、政治家や統計学者が経済について語っていることのギャップが大きくなっており、それが世界中で政府や政治家への不信を生み出している。それは民主主義にとって極めて危険なことだ」という問題認識から、2008年２月にノーベル経済賞を受賞した経済学者を含む20人ほどのチームを作って、調査・研究を委託、そのレポートが今年の９月に発表されました。

このプロジェクトが始まったときには、だれもその後に、金融危機・経済危機が起こるとは予測していませんでした。しかしこの危機があったがゆえに、この委員会の活動がさらに重要なものとなりました。なぜなら、世界は、より持続的なやり方で成長する方法を求めるようになっているからです。

レポートでは「経済の主眼を、単なるモノの生産から、より幅広い全体的な幸福へ広げることが重要である」としています。それには健康、教育、安全といったものも含まれます。「政府が自国経済のGDPを膨らますことに中毒になっていることが、地球を危険にさらしている」とサルコジ氏。

主要国の政府や首相から、「単なる経済成長ではなく、その目的であったはずの、本当に大切な社会の幸福・福利について考えていこう」という動きが出てきたことは、とても心強いことです。

12月中旬に日本語版が刊行されるアル・ゴア氏の『不都合な真実』の続編、『私たちの選択』にも、ロバート・Ｆ・ケネディの40年前の言葉が引用されています。

「ダウ・ジョーンズ工業株平均や国民総生産（GNP）は、環境保全効果や家族の健康、教育の質などを考えに入れていない。GNPは、私たちの機知や勇気も測っていなければ、知恵や学び、思いやりや国への献身も測ってはいない。一言で言えば、GNPはすべてを測っているが、それは人生を価値あるものにしているもの以外のすべてだ」。